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プロが語る「食品通販」の世界 vol.033

2.Yahoo!やGoogleといった検索エンジン以外から集客する手法

(2)プレスリリース

前回のコラムより、「2.Yahoo!やGoogleといった検索エンジン以外から集客する手法」の2つ目である(2)プレスリリースについて解説しています。メディアには「インターネット内のメディア」、「インターネット外のメディア」がありますが、基本的には成果保証型ではありません。受注件数最大化という点で魅力的な販売促進策ではありますが、投資額が大きく、必要性は理解していても活用を躊躇してしまう方が多いでしょう。
そのような方は、リスクがないにも関わらず、メディアに掲載される可能性のある「プレスリリース」から始めてみるのがよいでしょう。しかし、商売ではしっかりと戦略立てて考えているが、プレスリリースになると戦略なしに打ってしまうという方が多いのです。プレスリリースもマーケティングの1つですので、「誰に、何を、どうやって知らせるのか?」が重要になります。つまり、以下を考えるということです。

①誰に

どのようなメディアに

②何を

メディアが欲しい・知りたいどのような情報を

③どうやって

どのような手段で

(2)プレスリリース

①誰に

まずは、候補のメディアを決定することです。「どんなメディアでもよいから、掲載して欲しい」という発想では、掲載される確率は著しく低いことでしょう。これは商売において、「誰でもよいから、買ってくれ」と言っていることと同じなのです。この段階では、複数のメディアを候補として構いません。
候補のメディアが決定したら、それぞれのメディアに掲載されている情報をしっかりと確認することです。「どのような特集が組まれており、どのような商品が掲載されているのか?」を知らなければ、プレスリリースすべき企画や商品は決定しないのです。
そもそもこれらの情報を把握していないということは、「業界の動向に対するアンテナが低い」ということです。アンテナが低ければ、時流適応することはできませんから、必然的に商売自体も衰退していくことを意味しています。それぞれのメディアに掲載されている情報を全く把握していなかった方は、ここで意識を改めていただきたいと思います。
これらの情報を把握し、企画や商品を決定することで、最終的にはメディアに対して1to1のプレスリリースを行っていくことになります。

(2)プレスリリース

②何を

次に、プレスリリースすべき企画や商品を決定します。候補のメディアに掲載されている情報を基に企画や商品を決めることで、掲載される確率は上がります。最終的には、ターゲットとするメディアから逆算し、企画や商品を作ることになります。企画や商品ありきというプロダクトアウト的発想ではなく、ターゲットから逆算するマーケットイン的発想が重要なのです。
メディアが求めているのは、「尖った事実」です。つまり、一番(No.1)、唯一(Only.1)、初(First.1)といった尖った事実はメディアに取り上げられやすいものです。また、食育、SDGs(エスディージーズ)といった「教育性」「社会性」があり、「時流」に適応した内容は頻繁に取り上げられます。つまり、プレスリリースにおいては「教育性・社会性のある時流に適応した尖った事実」を伝えることが最も有効なのです。
より掲載確率を上げるためには、この教育性・社会性のある時流に適応した尖った事実を動機付けとなるタイトル部分に大きく記載するとよいでしょう。メディア担当者が1枚のプレスリリースを見る時間は数秒と言われており、その数秒の中で教育性・社会性のある時流に適応した尖った事実を認識してもらわなければならないのです。
尖った事実ですので、「こだわり」「究極」「厳選」「旬」「四季」「人気」「絶品」「伝統」「極上」「至福」といった曖昧な表現は有効でないということです。皆様のプレスリリースは、大丈夫でしょうか?

(2)プレスリリース

③どうやって

最後に、それをどのような手段で知らせるのかを決定します。プレスリリースの手段として、大きく以下の5つがあります。

ⅰ)記者会見
ⅱ)メディアキャラバン
ⅲ)郵送
ⅳ)FAX
ⅴ)WEB

以前はFAXが多く利用されていましたが、FAXでは「インターネット内のメディア」に対してアプローチすることができません。インターネット内のメディアが大きな力を持つ昨今、プレスリリースもWEBのプレスリリース代行会社を通して配信することが一般的になってきています。WEBのプレスリリース代行会社を通して、4大メディアに代表される「インターネット外のメディア」へもアプローチが可能です。

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食の業界において、メディアの持つ力は非常に大きなものです。WEBを通した広いメディアへのアプローチ、候補のメディアに対する郵送での1to1アプローチ、この2つを併用し、メディアを有効活用し、業績アップの起爆剤にしましょう。
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